琉球大学病院がんセンター

がん相談支援センターのご利用について

 
 

• がん相談支援窓口　 098-894-1508（患者さま・ご家族さま相談専用）
• 専任スタッフ（ソーシャルワーカー）2名
• 受付時間：午前9時00分～午後4時30分（月曜～金曜　※祝日、年末年始を除く）
• 対面、電話、オンライン　にて対応しています

 

オンライン相談

　当院がん相談支援センターでは、遠方から相談を希望される方、外出が困難な方などのために、
オンラインミーティングツール「zoom」を用いたオンライン相談を実施しております。
　ご利用の際には、あらかじめ利用のご案内をよくご確認いただき、ご了承の上ご利用ください。
▶【 琉球大学病院がん相談支援センター　オンライン相談 利用のご案内 】　

▶▶【　申込専用フォーム：https://forms.gle/2UtYn5CJUoAZkiYF8　】　
＊相談希望日は3日以上先（土日、祝日を除く）の日程でお申し込みください。

 

就労支援（出張相談）のご案内

がん相談支援センターでは、就労相談を実施しています。がんになっても安心して働けるよう、雇用や社会保険・年金の専門家および就職支援の専門家と連携を図りながら相談に応じます。
まずは、相談員までお尋ねください。
▶琉大病院での出張相談の実施について　＞　案内用チラシはこちら

▶関連リンク　治療と仕事の両立支援ナビ「労働者（患者）の方へ」

 

○　ハローワーク那覇・ハローワーク沖縄による就職支援
離職中・休職中の方、または新しい仕事について検討されている方向け
「自分の病状、体力にあった仕事を探したい」「再就職先での治療と仕事の両立の仕方について教えてほしい」「雇用保険について知りたい」など、治療をしながらの就職活動を、就職ナビゲーターが支援します。
　　＞出張相談日：第１金曜日：ハローワーク那覇より来所
　　　　　　　　　第３金曜日：ハローワーク沖縄より来所
　　　いずれも１３：００～１６：００、事前予約制（１人１時間以内）
　　▶関連リンク　沖縄労働局職業安定部・ハローワーク公式チャンネル「～治療と仕事の両立支援について～」


○　治療と仕事の両立支援
復職や就業の継続について検討されている方向け
復職や就労の継続をお考えの方へ、治療を受けながら仕事が続けられるよう、患者様の勤務先の産業保健スタッフ等と連携し、当院の主治医・看護師・両立支援コーディネーター（がん専門相談員）がサポートを行います。

【支援の流れ】
①両立支援を希望する方は、職場と共同して作成した「勤務情報」を主治医またはがん相談支援センターまでご提出ください。
②両立支援コーディネーター（がん専門相談員）が、患者さんから就労状況を伺い、主治医・看護師とも連携したうえで、就労上の留意点についてのご相談に応じます。
③働き続ける上で望ましい配慮を記した「意見書」を主治医が作成します。
④主治医の意見書を勤務先へご提出いただき、職場での働き方についてご相談ください。
⑤その後、就労状況の変更に応じて、再度、両立支援を受けることができます。
 ＊医師の意見書作成とその後の指導を行った場合には、保険適用の費用がかかります。初回は月１回に限り、３割負担で2400円です。２～３回目は３割負担で1200円です。
＊患者さんが両立支援コーディネーターとご相談をするだけで十分な場合には、無料です。

▶関連リンク　治療と仕事の両立支援ナビ「勤務情報を主治医に提供する際の様式例」

 

患者サロン「ゆんたく会」のご案内

患者さんやご家族、医療者、一般の方など、がんに関心のある方が気軽に語り合う会を開催しています。お気軽にご参加ください。

▶関連リンク「ゆんたく会（琉球大学病院）」

 

アピアランスケア

がん治療を受ける患者さん向けに、治療による外見変化へのケアに関するご相談を受け付けています。お気軽にお問合せください。

▶関連リンク「患者さんへのお役立ち情報（国立がん研究センター中央病院アピアランス支援センター）」
▶関連リンク「沖縄県アピアランスケア支援事業 市町村実施状況について」

 

AYA世代に関する相談

  小児がんと成人がんの境界領域の世代を指すAYA世代に関する相談（進学、就職などに関する支援も必要になることが多いと言われています。）について、まずは、治療を受けた担当医や相談支援センターにお尋ねください。

▶関連リンク
　がん情報サービス「AYA世代の方へ（15歳から30歳代）～15歳から30歳代でがんと診断された人へ～」

 

 

がん相談支援センターについて

　がん相談支援センターでは、院内の連携（がん治療に専門的に携わっている医師や看護師、外来化学療法室、緩和ケアチームなど）と院外の連携（地域の医療機関・在宅サービス提供事業所、福祉・介護・行政機関など）をはかりながら、相談に応じます。

  相談される方が安心できること、ご自身にとってより良い判断や選択ができること、また最適な治療・サービスが受けられるよう支援に努めて参ります。